同友会活動における情報化推進のあゆみ

Ⅵ.今後の展開に期待されるもの

2009年、中同協は設立40周年を迎えました。中同協では同友会活動の支援のための情報化から一歩進んで、会員の企業経営を支援する情報化を試行しつつあります。

会社にしても団体にしても、情報化を進めるということは、すなわちその組織内で必要とされる情報とその流れを明確にし、共有・発信による効果を目標にすえ、その仕組みを回すために必要な情報化を図り、最大限の効果を引き出すことにあります。

同友会で会員や事務局が使う習慣をつける、もしくは、役員になるなどで使わざるを得ない状態があることで、従来のかかわり方にくらべ組織内に積極的効果が現れてきています。IT活用は経営者にとって経営課題でもあり、情報化の面でも同友会で学んで経営に生かす環境が整ってきています。

同友会では、すぐれたリーダーが次々誕生する土壌があり、同友会にかかわることで経営にも積極的な効果が現れ、そのことが地域社会を変えていく状況を活動の中から生み出す仕組みをつくることが求められています。

フェイス・ツー・フェイスにまさるコミュニケーションはありませんが、忙しい経営者が頻繁に顔を合わせて意見交換することはできないため、その間を埋めるコミュニケーションの一環が、これら情報化システムに支えられた部分とも言えます。

メールマガジンDoyuNewsには、送信後すぐに掲載企業宛に全国各地の会員から反響があります。まず掲載企業のホームページのアクセス数が増大する、食品メーカーの場合それが売り上げにも結び付くことが多い。携帯メールで読んでいる会員の方からは入院した病室で読んでいて励まされたとの声も寄せられています。

また、フェイス・ツー・フェイスに近い形として、中同協情報化推進本部ではスカイプ上での打ち合わせやWEB会議システムを使った会議で本格的な議論も行っています。これらは全国各地に役員を置く中同協にとって、必要に応じて即座に意見交換を行うための有効な手段として機能しつつあり、今後さらに利用頻度が高くなることが予想されています。

2001年から中同協として本格的にシステムを各同友会に提供し、さまざまな側面で情報化推進を図ってきましたが、今後は各種アンケートの実施、SNS(ソーシャルネットワークサービス)の導入や企業変革支援プログラムのe.doyuの搭載などを通じ、全国会員すべてのネットワーク作りが実現し、同友会活動がさらに豊かに展開されて行くことが期待されています。

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