1990年1～3月期に第1号発行以来25年を迎えたＤＯＲ（同友会景況調査）は、中小企業家自身による自主的な独自調査として、会内、マスコミ、官庁、研究機関から高く評価されています。また会員企業の景気見通しなど、経営戦略に活用しているとの声も多く聞かれます。
このたびＤＯＲ120号（2017年4～6月期）を発行しました。調査概要は下記の通りです。
中小景気、回復感あれど、定着には至らず
業況判断DIは3→5、売上高DIは5→7、経常利益DIは1→5、足元の景況を示す業況水準DIは0→1とすべて好転した。梅雨の晴れ間に一条の薄日が差し、指標のほとんどがマイナス圏を脱している。
次期（2017年7～9月期）以降は、業況判断DIが5→6、売上高DIが7→11、経常利益DIが5→8、業況水準DIが1→7と、ここでもすべて好転予想である。6月の日銀短観では、消費も持ち直しつつあり、景況感の回復は中小企業にも広がっている。中小企業・製造業は7と4四半期連続で改善し、2007年3月期以来の高水準にある。
しかし、中小企業の先行きは、製造業では1ポイント低下の6、非製造業でも5ポイント低下の2が見込まれ、景気に用心深い見方を崩していない。（概要より抜粋）
詳しくは本文をご覧ください。
ＤＯＲ120号（2017年4～6月期）（PDF3485KB）
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