8月2日、「DOR調査を通してみる地域経済と地域中小企業の課題」をテーマに中同協企業環境研究センター（以下、研究センター）DOR150号記念公開シンポジウムがオンラインで開催され、31同友会および中同協、研究者、外部参加者、合わせて152名が参加しました。
はじめに、日本大学工学部の和田耕治教授が「30年を超えて継続されてきた調査活動のさらなる広がりのため、各同友会の調査に関わってきた研究者がこれまでの取り組みや地域の現状を報告します」と、企画の趣旨を説明しました。
第1部では、研究センター座長で慶応義塾大学経済学部の植田浩史教授が「DOR150号の歩みから見た地域中小企業の環境変化と課題」をテーマに報告。第2部では、「各地域の状況と中小企業の課題」と題して、北海学園大学経済学部の大貝健二教授、駒澤大学経済学部の大前智文准教授、愛媛大学社会共創学部の曽我亘由教授が、それぞれ北海道、岐阜、愛媛の特徴や課題について、調査データに基づいて報告しました。
最後に、日本大学商学部の山本篤民教授が、「今日、それぞれの地域の調査に歴史があり、地域の中で一定の位置を占めてきていることが改めて確認できました。今後は、DOR調査と各同友会で実施している調査との連携や情報共有を図り、企業づくりや同友会運動、さらには地域や日本経済発展につなぐことを意識していきたいと思います」とまとめ、閉会しました。
「中小企業家しんぶん」 2024年 8月 15日号より
